子宮頸がんワクチンを打ちたい産婦人科学会によるデータ操作

日本のみならず世界各国で、犠牲者が続出し、副作用の裁判が行われる子宮頸がんワクチン。


2019年11月、日本産婦人科学会は積極的接種勧奨(もっと積極的に接種するよう国や自治体が促すこと)の再開を求める要望書を提出しました。


その要望書の資料の中には、「若年層の子宮頸がんの死亡率は増加している」と説明されています。

しかし、本来若年層に含むべきでない40歳代を加えることで、死亡率が上昇している、と説明しているのです。


本来、若年層とは15~39歳と定義されています(AYA世代、Adolesent and Young Adult、思春期および若年成人)。


産婦人科学会が引用した国立がんセンターのデータでは、2000年以降はほぼ横ばい、近年はむしろ減少しているという事実があります。

しかし、データに40歳代を加えると、子宮頸がん死のグラフは右肩上がりになります。


(参考資料:薬害オンブズパースン会報 最新号より)



若年層の定義を変え、がんの死亡が増加しているように見せ、もっとワクチンを打たせたい学会の狙いがあります。

これが、今の日本の医療の一端なのです。


私たち国民一人一人が賢くあらねばなりません。


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